異世界ファンタジー漫画『常人仮面』をご存知ですか？

2026年2月、その人気作品が全巻配信停止という、前代未聞の事態に見舞われました。

連載終了時には「打ち切り」という噂も流れましたが、その裏には、小学館のずさんな管理体制と、原作者の衝撃的な過去が隠されていたのです。

なぜ今、この情報を知る必要があるのでしょうか？

それは、単なる漫画の配信停止という事件ではなく、出版業界全体の倫理観やリスク管理に対する警鐘だからです。

この記事では、『常人仮面』配信停止の真相と、そこから見えてくる問題点について、深く掘り下げて解説していきます。

常人仮面が全巻配信停止に？

2026年2月26日の夜から27日の未明にかけて、Amazon Kindleや楽天Koboといった主要な電子書籍ストアで、『常人仮面』の全巻が突如として配信停止となりました。

マンガワンアプリ内では、一時的に一部のエピソードが閲覧可能だったものの、27日の午後には完全に削除されたことが確認されています。

さらに、紙の単行本も同日付で出荷停止が発表され、書店に残っている在庫を除いては、新規に入手することが不可能な状態になっているんですよ。

マンガワン編集部は27日正午に公式声明を発表し、「原作者の起用に関する重大な判断ミスがあった」として、配信・出荷停止の措置を講じた理由を説明しました。

声明では、2025年10月の連載終了時に囁かれていた「打ち切り疑惑」とは異なり、倫理的・法的な問題が背景にあることを認めているんです。

連載終了時には、売上不振や構成の破綻（特に最終盤のダイジェスト処理や伏線未回収）が、打ち切り説の根拠とされていましたが、今回の措置はそれらを遥かに超える深刻な事態であることが明らかになりました。

  • 全巻配信停止の異常事態
  • 倫理的・法的問題が背景に
  • 売上不振の打ち切りではない

配信停止の真相と原作者の過去

今回の配信停止の真相は、原作者である『一路一』氏が、過去に『堕天作戦』で知られる山本章一氏と同一人物であることが、2026年2月20日の札幌地裁判決で判明したことにあります。

山本氏は2020年に児童買春・児童ポルノ禁止法違反で逮捕され、略式起訴により罰金刑を受けていたのです。

この事実を小学館側が把握しながら、2022年に別名義『一路一』として『常人仮面』の原作に起用していたことが発覚しました。

これは、小学館の管理体制に大きな問題があったと言わざるを得ませんよね。

札幌地裁の判決では、被害者への賠償命令として1100万円が山本氏に課せられ、事案の重大性が改めて浮き彫りになりました。

小学館は声明で、「起用判断および確認体制に重大な問題があった」と認め、関係者への謝罪とともに管理体制の見直しを約束しています。

 

一体、どのような経緯でこのような事態になってしまったのでしょうか。

詳しく見ていきましょう。

①2020年の児童買春・ポルノ法違反

山本氏は2020年、未成年者への不適切な行為が発覚し逮捕されました。

略式起訴で罰金50万円の刑が確定しています。

この時点で、小学館は山本氏の過去を把握できたはずですよね。

 

②別名義「一路一」での隠蔽起用の経緯

小学館は山本氏の過去を知りながら、別名義での起用を黙認しました。

2022年12月から連載開始した『常人仮面』では一切公表せず、読者や関係者に隠していたのです。

これは、読者に対する裏切り行為とも言えるのではないでしょうか。

 

③札幌地裁による1100万円の賠償判決

2026年2月20日、被害者側からの訴訟で賠償命令が下され、過去の犯罪歴と隠蔽の事実が公になりました。

この判決が、今回の配信停止の直接的な引き金になったと言えるでしょう。

 

  • 原作者は過去に児童買春で逮捕
  • 別名義で隠蔽起用していた
  • 小学館の管理体制に問題

小学館による和解提案の問題点

さらに問題なのは、裁判の過程で、担当編集者が被害者に対し不適切な和解条件を提示していたことが判明したことです。

 

具体的には、「示談金150万円の支払い」と「事案の口外禁止」を条件とする提案が行われ、加害者側の連載継続を優先したとされる内容が問題視されました。

 

被害者側はこの条件を拒否し、裁判で全面的な賠償を求めた結果、1100万円の判決に至ったのです。

小学館は2026年2月27日の声明で、「事案の重大性への認識が不十分だった」と認め、編集部としての対応の甘さを謝罪しました。

編集者個人の判断ではなく、組織全体の倫理観や管理体制の欠如が背景にあるとして、今後の再発防止策を検討中と発表しています。

今回の『常人仮面』の配信停止は、単なる打ち切りや売上不振の問題ではなく、出版業界における倫理的判断とリスク管理の重要性を浮き彫りにした事件と言えるでしょう。

実は、過去にも似たケースとして、犯罪歴を持つクリエイターの起用が問題化した例が存在しますが、作品ごと抹消レベルの措置に至るのは極めて稀です。

また、小学館が隠蔽を続けた背景には、「人気作品を生み出すためならリスクを冒す」という業界の体質が垣間見えるような気もします。

一方で、作画担当の鶴吉繪理氏が無関係ながらキャリアに傷がつく形となり、ファンからは「作画者への補償はどうなるのか」という声も上がっているんですよ。